更新日 : 2023年10月27日

プラチナカードは年収いくらで契約できる？審査基準やおすすめカードを紹介

プラチナカードは、ゴールドカードより上位ランクのクレジットカードです。

一般的にプラチナカードは、丁寧なコンシェルジュサービスや豪華な特典を受けられるステータスカードといわれています。

今回は、プラチナカードを持つために必要な年収や審査基準を解説します。プラチナカードを持ちたいと考えている方は、参考にしてください。

プラチナカードの契約に必要な年収は？
プラチナカードを契約する際の審査基準は？
- 継続的に安定した収入がある
- 信用情報に問題がない
プラチナカードを契約するメリット
おすすめのプラチナカード一覧
プラチナカードを申し込む手順は？
プラチナカードで上質なライフスタイルを手に入れよう

プラチナカードの契約に必要な年収は？

ほとんどのカード会社は、プラチナカードの契約に必要な収入・年収の目安を公開していません。

一般的にクレジットカードのランクは、上から順に「ブラック」「プラチナ」「ゴールド」「一般」の4つのカテゴリーに分かれています。

プラチナカードは、ゴールドカードより年会費が高く、プライオリティーパスなどの上質な特典やサービスを受けられるものが多いです。

プラチナカードの契約は、年収以外の要素も含めたさまざまな観点から、総合的に判断されます。年収が高いからといって、必ずプラチナカードが発行できるわけではないのです。

プラチナカードを契約する際の審査基準は？

プラチナカードを契約する際の審査基準は、公表されていません。さらに、クレジットカード会社や発行するカードによって審査基準は異なると言われています。

ここでは、一般的にいわれているプラチナカード発行の判断基準の目安を見ていきましょう。

継続的に安定した収入がある

プラチナカードの審査では、継続的に安定した収入の有無が重要です。実際、三井住友プラチナカードの申請条件には、「ご本人に安定継続収入のある方」と記載されています。

「安定継続収入」が何を指すかは明確ではありませんが、下記の要素を見て継続的な収入の可否を判断している場合が多いとされています。

勤続年数
勤務先の規模など

信用情報に問題がない

プラチナカードの審査では、申込者の信用情報もチェックされます。信用情報には、これまでのクレジットカードやローンの利用履歴、支払い状況なども含まれます。例えば、分割払いの支払いが遅れていた場合は、信用情報に記録されている可能性があるでしょう。

自身の信用情報の記録が知りたい方は、信用情報機関に「本人開示の手続き」をすると確認できます。

さらに、家族構成や持ち家の有無などの情報も加味した総合的な項目で審査が行われると考えられます。

プラチナカードを契約するメリット

カード会社によっても異なりますが、一般的なプラチナカードを契約する主なメリットとして下記の3点が挙げられます。

サービスや特典が充実している
旅行保険が手厚い
海外では身分証の代わりに使えるケースもある

それぞれ、詳しく見ていきましょう。

ワンランク上のサービスや特典が充実している

プラチナカードは、ワンランク上のサービスや特典が充実している点で知られています。

例えば、コンシェルジュサービスを通じて、出張・旅行先のホテルやレストランの予約、特別な日の旅行プランの相談がスムーズにできます。また、航空会社の無料ラウンジサービスや、イベントやコンサートの特別席の予約といった特典もあります。

充実したサービスや特典は、プラチナカードの大きなメリットです。

旅行での傷害保険や補償が手厚い

プラチナカードの旅行保険は国内外の旅行を幅広くカバーし、一般カードよりも傷害保険や補償内容が手厚いです。とくに海外旅行中のケガや病気の治療費に対する補償金額を、最大1億円程度に設定しているプラチナカードも多く見られます。

例として、アメリカでは虫垂炎の手術・入院のために、1日あたり約147万円（約1万米ドル、1円＝147円の場合）の費用が必要です。

日本と比較して海外の医療費は高額になる傾向があり、プラチナカードの手厚い保険は、事故や病気のリスクに備える上で大変心強い存在といえるでしょう。

海外では身分証明の代わりにも

プラチナカードは海外で身分証明の代わりにも使えます。プラチナカードを得るにはゴールドカードの基準よりも高い審査が行われるため、海外ではステータスが高いカードとして認知されているのです。

例えば、海外の一流ホテルでチェックインする際に、プラチナカードを提示することで、優先的にサービスを受けられたり、ホテルマンの態度が変わることもあります。

プラチナカードは、信用力を示すツールとして高い評価を受けているのです。

おすすめのプラチナカード一覧

人気があるプラチナカードをご紹介します。カード選びの参考にしてください。

JCBプラチナカード

年会費	27,500円（税込）
基本還元率	0.5％
特典	JCB海外加盟店の利用でポイントが2倍京都駅などの駅ビル内で特別ラウンジが利用できる
特徴	最短5分でカード審査が完了する最大1億円の旅行傷害保険が利用付帯
公式サイト	JCBプラチナカード

JCBプラチナカードは、最大1億円の旅行傷害保険の利用付帯や、京都駅での専用ラウンジなど魅力が多いカードです。とくに京都駅ラウンジは、京都駅ビルの中にあるため、利用しやすいのが特徴です。

UCプラチナカード

年会費	16,500円（税込）
基本還元率	1％※ ※1ポイント5円程度の商品と交換した場合
特典	新幹線の予約変更が無料ポイント還元率が2倍
特徴	ショッピング保険の補償が手厚いスマホなどの修理料金を最大3万円補償
公式サイト	UCプラチナカード

年会費が1万円台のUCプラチナカードは、スマホやPCなどの修理料金を年間最大3万円まで補償する「スマホ補償」が自動付帯しています。水没や故障による万が一のリスクに備えることも可能です。新幹線の予約変更などプラチナカードの独自の特典も充実しています。

三井住友カードプラチナ

年会費	55,000円（税込）
基本還元率	0.5%
特典	USJの特別パスの発行プラチナグルメ優待
特徴	2種類のカードデザインから選べる
公式サイト	三井住友カードプラチナ

三井住友カードプラチナの大きな特徴は、プラチナグルメ優待です。プラチナグルメ優待を利用すると、東京や大阪の一流レストランで2名以上のコース料理をオーダーした際、1名分の料理が無料になります。

さらに、ユニバーサルスタジオジャパンの「UFJ特別パス」を使えば、アトラクションの待ち時間を短縮できるため、多くのユーザーから好評を得ています。

アメリカン・エキスプレス・プラチナ・カード

年会費	165,000円（税込）
基本還元率	0.5%
特典	カード更新時に無料ペア宿泊券がもらえる（フリー・ステイ・ギフト）国内外の対象レストランでの利用料金から20%分を年間最大合計4万円まで還元
特徴	トラベルやレジャー関連の特典が豪華プラチナカードの中でもステータスが高いカードとして有名
公式サイト	アメリカン・エキスプレス・プラチナ・カード

アメリカン・エキスプレスは、トラベルやレジャー関連に強いカードです。「フリー・ステイ・ギフト」の特典で、国内50ヶ所以上のホテルでペア宿泊が無料になります。

国内外の対象レストランの利用料金から20%を還元（年間最大合計4万円まで）するサービスも提供され、お得に食事が楽しめるメリットがあります。

ジャックスカードプラチナ

年会費	22,000円（税込）
基本還元率	1.5%
特典	世界1,000ヶ所以上の空港ラウンジを年6回まで利用可能国内外の旅行傷害保険が最大1億円まで補償
特徴	カード盗難保険が付帯飛行機が遅延した場合の部屋代を負担
公式サイト	ジャックスカードプラチナ

ジャックスカードプラチナは、年会費22,000円で、世界1,000ヶ所以上の空港ラウンジを年6回まで利用できるクレジットカードです。国内・海外旅行のどちらも最大1億円の旅行傷害保険が付帯しているので、旅行好きの方にはとくにおすすめです。盗難や飛行機の遅延時の補償もあり、安心して旅行を満喫できます。

プラチナカードを申し込む手順は？

プラチナカードのオンライン申し込みは、一般的に以下の手順で行われます。下記の手順は一例であり、カード会社によって異なりますので注意してください。

希望するカードの公式ホームページに行く
「カードの新規お申し込み」を選択する
名前や住所等の必須項目を入力して送信
カード会社から申し込み確認の電話が入る（一部のカード会社では行われない場合もあり）
審査を受ける。合格の場合は、メールで結果を通知される
最短営業日3〜7日程度でカードが発送され、カードが自宅に届く

プラチナカードで上質なライフスタイルを手に入れよう

プラチナカードは、丁寧なコンシェルジュサービスや航空会社の無料ラウンジサービスなど、持っているだけでワンランク上のサービスや特典が受けられます。さらに、旅行中の傷害保険や補償内容が手厚い面も大きなメリットです。

プラチナカードを選ぶ際は、自分の目的や予算、ポイント還元率をきちんと確認しながら手続きを進めることが大切です。自分のライフスタイルに合ったプラチナカードを選べば、より豊かなサービスを活用できるでしょう。

※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

監修：高橋龍二（税理士）
1957年、山形県尾花沢市生まれ。1982年、税理士試験合格。1987年、税理士登録。2022年、税理士法人伊藤・高橋事務所を開設し、代表社員税理士となる。日本税理士会連合会理事、東北税理士会副会長、東北税理士会山形県支部連合会会長。多くのクライアントとともに、地方において豊かに暮らしていくことを目指している。