• 更新日 : 2023年7月14日

VCRとは？株価推移や配当利回り、おすすめの証券会社を解説

一般消費財銘柄への投資を検討している人は、VCRについて知りたいのではないでしょうか。VCRは米国の一般消費財セクターを投資対象としており、約300の銘柄へ分散投資ができるETFです。

本記事ではVCRの株価推移やチャート、投資するメリットや注意点について解説していきます。VCRが購入できるおすすめの証券会社も紹介しているため、証券口座を開設する際の参考にしてください。

VCRとは？配当利回りは？

VCRとは、バンガード・米国一般消費財・サービス・セクターETFのことです。米国の一般消費財・サービスセクターを投資対象としており、自動車やアパレル、小売業など、約300の株式銘柄へ分散投資が行えます。

VCRの基本情報は以下の通りです。

※2023年5月末時点

VCRの直近配当利回りは0.82％となっています。ちなみに配当利回りとは、投資額に対する年間の配当金の割合を示す指標です。VCRは配当を重視しているETFではないため、配当利回りに魅力を感じる場合は、他の高配当を目的としたETFに投資すると良いでしょう。

VCRの構成銘柄

VCRは米国の一般消費財・サービスセクターの株式で構成されており、上位銘柄にはAmazonやテスラ、マクドナルドなどの大型株が組み入れられています。

VCRの構成銘柄は以下の通りです。

※2023年3月末時点

また、組入業種比率は以下の通りです。

※2023年3月末時点

VCRの株価推移チャート

VCRの2004年1月から2023年6月末までの株価推移チャートは以下の通りです。

※TradingViewより引用

VCRは、MSCI USインベスタブル・マーケット・一般消費財・サービス25/50インデックスの連動を目指していることから、景気の影響を受けやすい特徴があります。実際に2020年のコロナショックや、2022年初めの政策金利の利上げにより株価が大きく下落しました。

今後は高インフレや政策金利の引き上げなどにより、米国景気の後退が懸念されるものの、個人消費は底堅く推移していることから、VCRも緩やかに上昇を続けることが予想されます。

VCRのメリット

VCRに投資するメリットは以下の通りです。

• 低コストで投資できる
• 長期的な成長が見込める
• 製造業およびサービス業への分散投資が行える

低コストで投資できる

VCRの経費率は0.10％と低めに設定されていることから、長期保有を前提とした投資に向いています。なぜならVCRを運用しているバンガード社は、投資家の利益を最優先に考えており、経費率を最小限に抑えているからです。

VCRと同じ一般消費財銘柄を投資対象としているIYCは、経費率を0.39％に設定されていることから、VCRの経費率が低いことがわかります。

長期的な成長が見込める

VCRが投資対象としている一般消費財・サービスセクターは、長期的な成長が見込める企業の銘柄が多く組み入れられています。特に上位構成銘柄であるAmazonやホーム・デポ、マクドナルドなどは、米国以外の国でも多く展開されていることから、世界経済の成長により恩恵を受けやすい企業といえます。

VCRの2004年から現在までのトータルリターンは10.05％と高い水準で推移しているため、長期的な保有により同様のリターンが期待できることでしょう。

製造業およびサービス業への分散投資が行える

VCRに投資することで、製造業およびサービス業への分散投資が行えます。Amazonやテスラ、マクドナルドといった特定の銘柄のみを購入する場合は、リスクが分散できないため、価格変動の影響を大きく受けることになるでしょう。しかしVCRでは307銘柄を投資対象としているため、特定の企業の株価が下落した場合でも、損失を最小限に抑えることができます。

VCRのデメリットや注意点

VCRに投資する際は、以下のようなデメリットに注意しましょう。

• ある程度まとまった資金が必要
• 景気の影響を受けやすい

ある程度まとまった資金が必要

VCRは米国ETFであることから、1株単位で購入することができます。しかし購入するためには、ある程度まとまった資金を準備する必要があります。2023年5月末時点のVCRの株価は253.25ドルであり、1株購入するためには35,201円が必要でした。

少額での積立投資を検討している場合は、一般消費財・サービスセクターを投資対象としている投資信託の購入を検討すると良いでしょう。

（※1ドル139円の場合、買付時手数料や為替手数料は考慮していない）

景気の影響を受けやすい

VCRが投資対象としている一般消費財・サービスセクターは、景気の影響を受けやすい製造業およびサービス業の銘柄で構成されています。そのため短期的には米国の政策や統計の発表を受けて、株価が大きく変動することがあります。

短期的な保有が前提では損失が生じてしまう可能性もあるため、長期投資を前提としてVCRを購入するようにしましょう。

VCRにおすすめの証券会社

ここからはVCRが購入できるおすすめの証券会社を紹介していきます。取扱銘柄数や手数料、証券会社ごとの特徴などを比較して、証券会社選びの参考にしてください。

※2023年6月末時点

SBI証券

SBI証券は以下のような人におすすめです。

• ETF以外の銘柄へ投資しようと考えている人
• スマホアプリで取引を完結させたい人
• 充実のサポートに魅力を感じる人

※2023年6月末時点

SBI証券は、ETF以外の銘柄にも投資しようと考えている人におすすめの証券会社です。なぜならSBI証券は外国株を豊富に取り扱っているほか、投資初心者でも利用できるサポートデスクを設けているからです。

株式や投資信託に関するサポートを受け付けているほか、iDeCoやNISA制度に関する問い合わせにも対応しているため、わからないことがあれば連絡できる体制が整っています。

またSBI証券のサポートデスクは、HDI-Japan2022「問合わせ窓口格付け」「Webサポート格付け」において、最高評価となる三つ星を獲得していることから、サポートが充実していることがわかります。

マネックス証券

マネックス証券は以下のような人におすすめです。

• 手数料をできるだけ抑えたい人
• 手数料のキャッシュバックを受けたい人
• 中国株への投資も検討している人

※2023年6月末時点

マネックス証券は、手数料をできるだけ抑えたい人におすすめの証券会社です。他の証券会社では買付時に為替手数料が必要となりますが、マネックス証券では買付時の手数料がかからないからです。

一般的に為替手数料は1ドルあたり25銭に設定されています。1回あたりの購入では50～100円程度の手数料ですが、毎月購入するような場合は1年で600～1,200円程度の負担になります。少しでも手数料を抑えたい場合は、マネックス証券を選ぶと良いでしょう。

なおVTIやVOOといった特定の米国ETFを購入する場合は、米国ETF買い放題プログラムが適用されるため、買付時の手数料が実質無料になります。

楽天証券

楽天証券は以下のような人におすすめです。

• 楽天グループのサービスを普段から利用している人
• ポイント投資に魅力を感じる人
• 最新の投資情報を学びたい人

※2023年6月末時点

楽天証券は、これから投資を始める方におすすめの証券会社です。比較的多くの銘柄を扱っていることから、目的に合わせた投資対象が選びやすいほか、投資初心者でもわかりやすいセミナーや動画を提供しているからです。銘柄の選び方や最新のマーケット情報など、投資経験がある人でも学べるコンテンツが充実しています。

VCRと他のETFとの比較

ここからはVCRと他のETFを比較していきます。連動指数や経費率、トータルリターンなどで比較できるため、ETFを選ぶ際の参考にしてください。

VCRと他のETFの比較表は以下の通りです。

※2023年5月末時点

XLYとの比較

XLY（一般消費財セレクト・セクター SPDR ファンド）は、米国の小売やホテル、自動車や家庭用耐久財などの一般消費財銘柄を投資対象としており、S&P 一般消費財セレクト・セクターに連動した投資成果を目指しています。

VCRとXLYとの比較表は以下の通りです。

※2023年5月末時点

VCRとの違いは、投資対象株式が53銘柄に厳選されていることです。組入上位銘柄にはVCRと同じ銘柄も含まれていますが、Amazon（22.66％）やテスラ（16.85％）の組入比率が高めに設定されています。厳選された投資対象銘柄に魅力を感じる場合は、XLYに投資すると良いでしょう。

IYCとの比較

IYC（iシェアーズ 米国コンシューマー・ディスクレショナリー ETF）は、米国の食品や医薬品、メディアなどの一般消費財銘柄を投資対象としており、ラッセル1000一般消費財40Act15/22.5デイリー・キャップド・インデックスに連動した投資成果を目指しています。

VCRとIYCとの比較表は以下の通りです。

※2023年5月末時点

VCRとの違いは、小売店やメディア事業の株式が上位構成銘柄に組み入れられていることです。コストコ・ホールセールやウォルマートなどの生活必需品銘柄のほか、Netflixなどの銘柄が含まれています。VCRと比較してリスクが分散されているため、価格変動をできるだけ抑えたい場合は、IYCに投資すると良いでしょう。

FDISとの比較

FDIS（フィデリティMSCI一般消費財インデックスETF）は、MSCI USA IMI消費者財25/50インデックスに連動した投資成果を目指しています。

VCRとFDISとの比較表は以下の通りです。

※2023年5月末時点

VCRとの違いは、経費率が低めに設定されていることです。投資対象銘柄数や構成上位10銘柄はほとんど変わらないほか、直近のトータルリターンや配当利回りも同様の成果となっています。コストを少しでも抑えたい場合は、FDISに投資すると良いでしょう。

一般消費財セクターへ投資するならVCRがおすすめ

本記事ではVCRの特徴や、投資するメリット・デメリットについて解説してきました。VCRに投資することで、米国の一般消費財・サービスセクターへ分散投資が行えます。

他のETFも検討している場合は投資対象銘柄数や、組入上位銘柄を確認すると良いでしょう。VCRは307銘柄と多くの株式へ分散投資を行っていますが、XLYでは53銘柄と厳選した銘柄へ集中投資を行っています。ETFへ投資する目的を考えることで、投資したいと思うETFがわかってくるのではないでしょうか。

• 監修：三浦 雅也（CFP / 1級FP技能士）

  保有資格：CFP / 1級FP技能士
  
  大学卒業後、難しい用語を使わずに分かりやすくお金の知識を伝えたいと考え、独立系のFP事務所、保険会社での勤務を経てファイナンシャル・プランナー／ライターとして独立。現在は金融記事をメインとした執筆活動を行っている。