更新日 : 2023年7月28日

投資の勉強方法は？何から始める？初心者向けに解説

将来のために投資を始めようと考えている人は、何から始めるべきか知りたいのではないでしょうか。投資の方法や種類については、事前に確認しておきたいですよね。本記事では、投資初心者が学ぶべき基礎知識や節税対策について解説していきます。

ファイナンシャル・プランナーである筆者が実際に活用した学習方法も併せてご紹介するので、投資の勉強を始める際の参考にしてみてください。

投資学習への第一歩
- なぜ投資の勉強が必要なのか？
- 投資の勉強に必要な心構え
投資を始める前に知っておくべき基礎知識
投資の種類とその特徴
投資の勉強は何から始めるべきか
投資勉強方法：効率的な学習のためのテクニック
節税対策について学ぶ
- NISAの活用
- iDeCoの活用
投資の勉強を始めて自分の夢を実現しよう

投資学習への第一歩

まずは投資の概念や基礎知識を理解することから始めましょう。金融市場や金利の仕組み、リスクとリターンの関係などを知っておくことで、どういった金融商品へ投資すべきかが見えてくるからです。

投資に正解があるわけではありませんが、安定したリターンを狙う方法は少なからず存在します。投資学習を通じて、その方法を学んでいきましょう。

なぜ投資の勉強が必要なのか？

効率よく資産を運用するためには、金融市場の仕組みや経済動向、金融商品のリスクなどを事前に知っておく必要があります。事前知識が全くない状態で投資を始めてしまうと、リスクが高い金融商品に投資してしまったり、詐欺に遭ったりする恐れがあるからです。

投資の勉強と聞くと難しく感じるかもしれませんが、ある程度の知識があれば将来に備えて投資を始めることができます。ご自身の目的に合った適切な商品が選べるように、基礎知識だけでも勉強しておきましょう。

投資の勉強に必要な心構え

まずは勉強する目的を明確にしておきましょう。投資の勉強では、長期的に学び続ける姿勢が重要だからです。金融市場は常に変化しており、新しい投資商品や戦略が出てくることも少なくありません。

新たな情報を学び続けることで、時代の変化に対応した柔軟な投資手法が選択できるようになります。自分のベストな投資手法が選択できるように、必要な知識を身につけていきましょう。

投資を始める前に知っておくべき基礎知識

投資を始める前に知っておくべき基礎知識は、以下の通りです。

金融市場の概要
金利とは
リスクとリターン
金融商品の選び方
資産、負債、資本

ここからはそれぞれの内容について、詳しく解説していきます。

金融市場の概要

金融市場とは、資金の貸し借りを行っている場所のことです。金融市場は取引される商品の満期までの期間によって分かれていて、「短期金融市場」と「長期金融市場」の2つに分類されます。金融市場の仕組みを理解することで、日本の景気を判断する際の材料として活用できます。

短期金融市場とは

短期金融市場とは、取引される商品の満期が1年未満の市場のことです。短期金融市場には銀行や証券会社などの金融機関のほか、一般企業や地方公共団体が参加しており、日本銀行が金融政策（金融市場調節）を行う場所として重要な役割を果たしています。

短期金融市場の代表的な金利には「無担保コール翌日物」があり、日本銀行はこの金利を上げたり下げたりすることで、金融市場の調節を行っています。短期金利は、満期1年未満の預貯金金利などに大きな影響を与えています。

長期金融市場とは

長期金融市場とは、取引される商品の満期が1年以上の市場のことです。長期金融市場は証券市場とも呼ばれており、債券や株式を発行して投資家から資金調達を行っています。

長期金融市場の代表的な金利には「新発10年国債利回り」があり、住宅ローン金利や、企業の長期資金借入利率の基準となります。長期金利は、主に長期資金の需給バランスによって決まることから「経済の体温計」といわれています。景気が悪くなると金利が低くなり、景気が良くなると金利が高くなる傾向にあります。

金利とは？その影響力について

金利とは、元金に対する利息の割合のことです。お金を借りた場合は貸し手に対して、使用料として金利を上乗せした金額を支払います。

長期金融市場で解説した通り、金利は需給バランスによって決まります。景気が良くなると物を買うためにお金を借りる人が多くなるため、資金需要が増加し、金利は上昇します。一方で不景気になるとお金を借りたいと思う人が少なくなるため、資金需要が減少し、金利は下落していきます。

金利の影響力を利用して、日本銀行では金融政策を行っています。景気を良くするためには金利をできるだけ低くして、企業や個人がお金を借りやすいようにします。すると企業は運転資金や設備投資の資金として、個人は住宅購入資金として、資金調達を行うようになります。このことを金融緩和政策といい、経済活動が活発になると景気が良くなっていくとされています。

リスクとリターンの理解

金融商品へ投資する場合は、必ず「リスクとリターン」が存在します。投資におけるリスクとは「リターン（収益）の不確実性」を意味しており、危険なことを意味するわけではありません。

低リスクの金融商品に投資する場合はリターンも低くなり、高リスクの金融商品へ投資する場合は高いリターンが期待できます。預貯金や債券（国債）などは低リスク低リターンの金融商品であり、株式はハイリスクハイリターンの金融商品に分類されています。

投資における主なリスクは、以下の通りです。

リスクの種類	概要
価格変動リスク	株式や債券などの価格が上下する可能性のこと
信用リスク	債券などの発行体である国や企業が、財政難や経営不振などにより、利息や元本を支払えなくなる可能性のこと
流動性リスク	金融商品を売却したいときに、売却できない、または、希望価格で売却できない可能性のこと
金利変動リスク	金利の変動により、債券の市場価格が上下する可能性のこと
為替変動リスク	円ドル相場などの為替変動により、金融商品の価値が変動する可能性のこと

金融商品の選び方

金融商品は、投資の目的やライフプランをもとに選ぶと良いでしょう。投資はリスクとリターンが前提にあるため、投資に利用できる金額や運用期間によって、選択できる金融商品が異なるからです。

すぐに必要なお金を準備する場合は、安全性や流動性を重視する必要があるため「預貯金」を選択すると良いでしょう。一方で老後に備えて資金を準備するような場合は、長期間の運用が可能となるため、「投資信託」や「株式」など、リターンを重視した金融商品が候補となります。

資産、負債、資本とは？

株式投資に興味がある人は、貸借対照表の見方を知っておくと良いでしょう。貸借対照表には資産、負債、資本（純資産）が記載されており、これらを見ることで企業の財務状況がわかるからです。

貸借対照表には、以下のようなことが記載されています。

資産の部	負債の部
流動資産現金預金受取手形売掛金有価証券商品固定資産土地建物機械装置	流動負債支払手形買掛金短期借入金固定負債長期借入金社債
	資本（純資産）の部
	資本金資本剰余金利益剰余金
資産の合計	負債と資本の合計

貸借対照表の左側（借方）には、企業が保有している資産が記載されています。資産の部を見ることで、現金預金や売掛金などの流動資産のほか、土地や建物などの固定資産の保有状況がわかります。

貸借対照表の右側（貸方）に記載されているのが、負債と資本（純資産）です。いずれも企業が資産を調達した方法を示しています。負債の部を見ることで、買掛金や未払金、長期借入金などの返済義務がある資金が確認できます。また資本（純資産）の部を見ることで、企業の資本金やこれまでに蓄積してきた利益などを知ることができます。

投資の種類とその特徴

ここからは主な投資の種類として、以下の方法をご紹介します。

投資の方法	特徴
株式投資	株式の売却益が狙えるほか、出資比率（持ち株数）に応じて、配当金や株主優待が受け取れる。
債券投資	定期的に利子が受け取れるほか、満期時になると元本または額面金額が受け取れる。途中での売却も可能。
不動産投資	投資用不動産を購入して、賃料収入を得る方法。不動産価格が上昇すれば売却益も狙える。
投資信託	複数の銘柄へ分散投資を行い、運用益を狙う方法。目的別に商品が選べるほか、少額での積立投資も可能。
暗号資産投資	ビットコインなどの暗号資産に投資して、売却益を狙う方法。株式やFXと比較して価格変動が激しいため、初心者にはおすすめできない。

株式投資の基本と特徴

株式投資とは、企業が発行した株式を購入して、売却益や配当益を狙う投資手法のことです。株式を購入した株主は出資者の一人として、株主総会などへ参加できるようになるほか、出資比率（持ち株数）に応じて、配当金などを受け取ることができます。

株式投資のメリットは、株価の値上がりによる売却益（キャピタルゲイン）と、会社から分配される配当益（インカムゲイン）による2つの収益が期待できることです。また企業によっては、自社製品や優待券などを提供しています。普段から利用している企業で株主優待制度を実施している場合は、優待を目的として株式を購入しても良いかもしれません。

ただし株式投資は、比較的リスクの高い投資手法といわれています。株価の下落により損失が生じてしまう可能性もあるため、余裕資金を利用して投資するようにしましょう。

株式を購入するためには、証券会社で口座を開設して、売買注文を出す必要があります。投資に必要な金額は購入する株式によって異なりますが、10万円以下で購入できる銘柄もあります。またミニ株（単元未満株）取引制度を利用すれば、少額で株式投資を始めることが可能です。

債券投資の基本と特徴

国や企業では、投資家からお金を借りる目的で債券を発行しています。債券とは借用証書のようなものです。国や企業などは債券を購入した投資家に対して、保有期間中は利子を支払うこと、満期時には元本または額面金額を償還（返済）することを約束しています。

債券には国が発行している「国債」や、企業が発行している「社債」などがあり、それぞれの債券において償還までの期間や利率を定めています。債券投資のメリットは、他の商品よりもリスクが低いことや、途中で売却して利益が狙えることです。満期まで保有していれば、安定したリターンが見込めるため、初めての投資におすすめの金融商品といえます。

ただし途中売却すると損失が生じる場合があるほか、発行体の財務状況などが悪化すると、利子や元本の支払いが受けられない可能性（信用リスク）があります。国債は証券会社や銀行などの金融機関で、社債などは証券会社で購入可能です。

不動産投資の基本と特徴

不動産投資とは、ワンルームマンションやオフィスビルなどを購入して、賃料収入または売却益を狙う投資手法のことです。

不動産投資のメリットは、入居者がいる状態を維持できれば、毎月安定した賃料収入が得られることです。若いうちに不動産を購入しておけば、年金を受け取る頃にはローンが完済できるため、老後資金を準備できます。

ただし初期費用として多額の資金が必要となるため、不動産投資を始める場合は、ローンを活用することになります。また空室により想定していた賃料収入が得られない場合があるほか、売却しようとしてもなかなか買い手が見つからない可能性（流動性リスク）もあります。

不動産投資を始める場合は事前リサーチを徹底した上で、頭金の準備などによりローンの活用を最小限に抑えましょう。不動産の購入に抵抗がある場合は、不動産投資信託（REIT）を購入する方法も有効です。

投資信託の基本と特徴

投資信託とは、複数の投資家から集めたお金をまとめて、運用のプロが株式や債券などへ分散投資を行い、運用成果を投資家へ分配する金融商品のことです。投資信託（ファンド）は商品ごとに投資先の国や資産が決まっており、ご自身の目的に合ったものを選ぶことができます。

価格変動リスクを抑えたい場合は「債券中心のファンド」を選び、安定したリターンを重視する場合は「株式中心のファンド」を選ぶと良いでしょう。

投資信託のメリットは、リスクを抑えて安定したリターンが狙えることです。投資信託では「長期・積立・分散」を意識した投資が行えるため、他の金融商品と比較して価格変動リスクを抑えることができます。

下記の図は、長期投資の運用成果を表したものです。

※金融庁「「貯める・増やす」～資産形成」より

保有期間5年の場合は、収益が−8～14％と安定しませんでしたが、保有期間20年の場合は収益が2～8％に収まりました。

投資信託は元本が保証されていないため、短期的には損失が生じる場合もあります。しかし長期間の保有により、安定したリターンが狙えます。100円や500円程度の金額から積立投資が始められるため、将来に備えて運用を始めてみてはいかがでしょうか。

暗号資産投資の基本と特徴

暗号資産投資とは、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）などのデジタル通貨に投資する手法のことです。暗号資産投資のメリットは、少額から投資できることや、海外への送金が簡単に行えることです。しかし相場の変動が激しく、送金や取引においてトラブルが発生していることから、初めての投資にはおすすめできません。

暗号資産を購入するためには、Coincheckなどの交換事業者へ登録して、口座を開設する必要があります。また、暗号資産を保有・管理するためにはウォレットが必要となるため、投資を始めるまでに手続きの方法などを理解しなければいけません。

投資の勉強は何から始めるべきか

投資の勉強は、以下のことから始めると良いでしょう。

初心者向け投資教材・参考書籍
オンラインで利用可能な学習リソース
ニュースを利用した学習方法

初心者向け投資教材・参考書籍

まずは比較的コストがかからない方法で勉強を始めると良いでしょう。投資を始めるために必要な基礎知識は、無料の教材や書籍でも学べるからです。金融庁の「知るぽると」や証券会社のサイトでは、初心者向けにわかりやすく投資について解説しています。

投資の勉強に役立つ書籍を探している場合は、以下のものをおすすめします。

改訂版金持ち父さん貧乏父さん：アメリカの金持ちが教えてくれるお金の哲学
インベスターZ
難しいことはわかりませんが、お金の増やし方を教えてください！

これらの書籍を読むことで、投資を始めるべき理由や、本当の資産について学ぶことができます。

オンラインで利用可能な学習リソース

オンラインで利用可能な学習リソースを探している場合は、金融庁の「知るぽると」を利用すると良いでしょう。知るぽるとに掲載されている「マネピタ」では、金融リテラシーに関する6分野16テーマの基本的な内容を無料で学べます。

「お金を増やす」では資産運用や投資のリスクについて、「金融と経済を学ぶ」では、金利と経済などについて学習可能です。1回の講義が10～15分程度とコンパクトにまとまっているため、通勤・通学のスキマ時間を利用して学ぶこともできます。

ニュースを利用した学習方法

日々の情報を追って学習を進めていきたいと考えている場合は、新聞やビジネス番組などのニュースを利用すると良いでしょう。

最初のうちは専門用語が理解できず、つまらないかもしれません。しかし経済情報を毎日確認していると、用語の理解が進んでいくため、投資に役立つ情報が得られるようになります。

投資勉強方法：効率的な学習のためのテクニック

投資の勉強を効率的に行うためには、以下のようなテクニックを意識すると良いでしょう。

投資シミュレーションを利用した学習
少額投資での実践学習
投資関連のコミュニティーに参加する
投資勉強の習慣化と学習スケジュールの設定

投資シミュレーションを利用した学習

スマートフォンのアプリなどを活用すれば、投資のシミュレーションを利用した学習が行えます。「株たす」や「moomoo」などのアプリでは、株取引のデモトレードが行えるほか、マンガやイラストで楽しく株式投資が学べます。

株取引のデモトレードに慣れてきたら、企業の貸借対照表などを確認して、今後の値上がりを予想してみましょう。株価が上がりそうな企業を探せるようになると、実際の投資に役立てることができます。

少額投資での実践学習

投資の基礎知識をある程度学んだら、少額投資を始めてみましょう。実際に投資を始めないと、学べないこともあるからです。通常の株式投資では10万円程度の資金が必要になりますが、ミニ株（単元未満株）取引制度などを活用すれば少額からでも投資が始められます。

また投資信託の積立投資を始めてみる方法も有効です。積立投資であれば、100円や500円程度から始められるほか、さまざまなファンドの価格変動が見られるからです。国内債券や米国株式、新興国株式など、多くの金融商品により運用されているファンドがあるため、興味があるものを購入してみると良いでしょう。

投資関連のコミュニティーに参加する

実際に投資を行っている人の意見が聞きたい場合は、投資関連のコミュニティーに参加すると良いでしょう。書籍や動画、セミナーだけでは知識が偏ってしまうこともあるため、多くの人との情報交換も必要です。

ただしコミュニティーに参加する際は、信頼できるコミュニティーを厳選しなければいけません。地元で開催しているコミュニティーや、SNSで見つけたコミュニティーでは、怪しい教材を販売していることもあるからです。運営者の情報や実績など、加入して問題ないコミュニティーかどうかは慎重に検討する必要があります。

投資勉強の習慣化と学習スケジュールの設定

投資の勉強はまとめて行っても効果が期待できません。基礎的な分野を少しずつ学んだ上で、日々の情報も習慣的に学んでいく必要があるからです。

投資の勉強を習慣化したい場合は、YouTubeなどを活用してスキマ時間で学ぶほか、投資初心者向けに情報を掲載している週刊誌などで学ぶことをおすすめします。気になるテーマだけでも習慣的に確認しておくことにより、理解できる内容が増えていくことでしょう。

節税対策について学ぶ

これから投資を始める場合は、「NISA」や「iDeCo」といった節税対策を意識すると良いでしょう。正確には節税対策ではなく非課税制度ですが、これらの制度を活用することにより投資で生じた利益が非課税となります。ここからは非課税制度の概要や活用方法について解説していきます。

NISAの活用

NISAとは個人の資産形成を奨励する目的で、2014年に導入された税制優遇制度のことです。通常であれば投資により利益が生じた場合は税金が課税されますが、NISA制度を活用することにより、一定の投資額で生じた利益が非課税となります。

年間120万円までの投資額により生じた利益が最長5年間非課税になる「一般NISA制度」のほか、年間40万円までの投資額により生じた利益が最長20年間非課税になる「つみたてNISA制度」があります。

これまでは一般NISA制度とつみたてNISA制度のうち、どちらかを選択して投資を行う必要がありましたが、2024年以降はNISAの抜本的拡充・恒久化が図られて、新しいNISA制度が導入されます。

新しいNISA制度では年間投資枠が拡大されるほか、つみたて投資枠（年間120万円）と成長投資枠（年間240万円）が併用可能となり、年間360万円まで投資可能となります。非課税保有限度額は全体で1,800万円まで利用可能なため、これから投資を始める場合はNISAを活用と良いでしょう。

iDeCoの活用

iDeCoとは個人型確定拠出年金の略で、公的年金に上乗せして給付が受けられる私的年金制度のことです。iDeCoの特徴は、毎月の掛金や運用方法を自分で設定できること可能です。運用された掛金は原則として60歳までは引き出せないため、将来の老後資金を準備したい人におすすめの制度です。

iDeCoで資産運用を行うことにより、毎月の掛金は全額所得控除の対象となるほか、運用期間中に生じた利益は全て非課税となります。運用したiDeCoを受け取る場合は、年金または一時金として受け取れるほか、受取時も税制優遇措置が適用されます。

年金として受け取る場合は「公的年金等控除」が、一時金として受け取る場合は「退職所得控除」の対象となります。掛金の上限額については加入資格者区分により異なるため、iDeCo公式サイトの「カンタン加入診断」を利用して、加入資格の有無などを確認すると良いでしょう。

投資の勉強を始めて自分の夢を実現しよう

本記事では投資の勉強が必要な理由や具体的な方法、知っておくべき基礎知識について解説してきました。金融商品へ投資する際は、必ずリスクとリターンが伴います。「リスクはできるだけ抑えたい」「安定したリターンを重視したい」といった価値観に応じて、選択できる金融商品が異なるため、投資の目的やライフプランを明確にしておくと良いでしょう。

子どもの教育資金や住宅購入費などの目的に合わせて投資を行うことで、「長期・積立・分散」を意識した運用が行えます。まずは少額で投資を始めて、小さな一歩を踏み出してみましょう。

※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

監修：三浦雅也（CFP / 1級FP技能士）
保有資格：CFP / 1級FP技能士

大学卒業後、難しい用語を使わずに分かりやすくお金の知識を伝えたいと考え、独立系のFP事務所、保険会社での勤務を経てファイナンシャル・プランナー／ライターとして独立。現在は金融記事をメインとした執筆活動を行っている。