更新日 : 2023年6月16日

たわらノーロード先進国株式とは？配当利回り、おすすめの証券会社を解説

たわらノーロード先進国株式はコストの安さが注目される投資信託です。

この記事では、たわらノーロード先進国株式の2つの種類の違いやメリット・デメリットをお伝えしています。どこで購入すべきか迷っている方は、おすすめの証券会社もぜひチェックしてくださいね。

たわらノーロードとは？
たわらノーロード先進国株式とは？配当利回りは？
たわらノーロード先進国株式のメリット
- コストが安い
- 先進国に分散投資できる
たわらノーロード先進国株式のデメリットや注意点
たわらノーロード先進国株式におすすめの証券会社
たわらノーロード先進国株式の買い方
たわらノーロード先進国株式はつみたてNISAに対応している？
たわらノーロード先進国株式で世界へ投資をしよう

たわらノーロードとは？

たわらノーロードとは、日本大手の資産運用会社であるアセットマネジメントOneが提供する、購入手数料がかからない投資信託のシリーズです。2023年5月現在、インデックスファンド（特定の指数に連動するように運用を行う投資信託）34種のラインナップがあり、200以上の金融機関で購入可能です。

たわらノーロード先進国株式とは？配当利回りは？

たわらノーロード先進国株式は、MSCIコクサイ・インデックスに連動する投資成果を目指すファンドです。運用形態はファミリーファンド方式（複数の投資信託の資金をマザーファンドに集め、マザーファンドが一括して運用を担う方式）で、外国株式パッシブ・ファンド・マザーファンドへの投資を通じて、日本を除く先進国の株式に投資します。

たわらノーロード先進国株式には、為替ヘッジなしの「たわらノーロード先進国株式」と、為替ヘッジのある「たわらノーロード先進国株式＜為替ヘッジあり＞」の2種類があります。

為替ヘッジとは、為替変動（円安・円高）の影響を回避することです。為替ヘッジなしなら、外国株式の収益と為替差益が期待できますが、為替変動による為替差損も発生する場合があります。為替ヘッジありなら為替差損を回避しながら外国株式の収益を得られますが、為替差益は期待できません。

為替ヘッジあり・なしに優劣はありませんが、2023年5月16日現在では、設定来パフォーマンスが高いのは「為替ヘッジなし」の方となっています。

なお、どちらもこれまで分配実績がないため、分配金利回り（株式でいう配当利回り）は算出できません。

■たわらノーロード先進国株式

概要	MSCIコクサイ・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし）に連動する投資成果を目指すファンド
利回り（3年）※1	年率＋22.06％
信託報酬	年率0.09889％以内
信託財産留保額	なし
純資産額　※2	2,992.62億円

■たわらノーロード先進国株式＜為替ヘッジあり＞

概要	MSCIコクサイ・インデックス（円換算ベース、配当込み、為替ヘッジあり）に連動する投資成果を目指すファンド
利回り（3年）※1	年率＋11.07％
信託報酬	年率0.22％以内
信託財産留保額	なし
純資産額　※2	197.77億円

（※1）2023年4月末現在、税引前の分配金を再投資したものとみなして計算

（※2）2023年05月16日現在

たわらノーロード先進国株式のメリット

では、たわらノーロード先進国株式にはどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、「コストの安さ」と「先進国に分散投資できる」点を挙げます。

コストが安い

投資信託には、主に購入手数料・信託報酬・信託財産留保額の3つのコストが発生します。たわらノーロード先進国株式は、「ノーロード」なので購入手数料は0円です。また、「ファミリーファンド方式」の「インデックスファンド」なので、運用の手間が少なく、信託報酬の安さにつながっています。信託財産留保額（解約時に発生する手数料）もかかりません。コストは運用成果に大きな影響を与えるので、コストが安いのは利点となります。

先進国に分散投資できる

先進国20カ国以上に分散投資しており、アメリカを中心とした株式1,200銘柄以上に幅広く投資できます。投資先が豊富なのは、ファミリーファンド方式により大きな資金で運用ができるから。対象が先進国なので、安定的な運用が期待できます。

たわらノーロード先進国株式のデメリットや注意点

次にたわらノーロード先進国株式のデメリットと注意点も把握しておきましょう。

デメリット／元本割れをすることもある

投資信託は元本保証のない金融商品なので、元本割れをする場合があります。元本割れとは、購入した金融商品の価格が購入時より値下がりしてしまうことです。ただし、下がるのは最大でも0円までなので、借金を負うようなことはありません。元本割れをする商品だという点をきちんと理解して投資を行いましょう。

デメリット／ベンチマーク以上のリターンは期待できない

インデックスファンドはベンチマークに連動する投資成果を目指すために、ベンチマークと同じ組入銘柄や組入比率で運用します。そのため、ベンチマーク以上のリターンは望めないという特徴があります。

注意点／アメリカへの配分が大きい

たわらノーロード先進国株式は、国別でみると約7割がアメリカに配分されています。組入上位銘柄も、アップル、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コムなど、世界経済をけん引するアメリカの主要企業が中心です。

アメリカの株式の構成比率が高いということは、良くも悪くもアメリカの情勢に影響されやすいということです。各企業の成長力に注目するだけでなく、アメリカの政治、経済、社会情勢などの動向も常にチェックしておくことが大切です。

たわらノーロード先進国株式におすすめの証券会社

たわらノーロード先進国株式の購入におすすめの証券会社は、次の3社です。

SBI証券

積立コースが豊富で、自分にピッタリの投資頻度が選べます。つみたてNISAでは、残りのNISA投資可能枠に収まるよう自動的に注文金額を調整する「NISA枠ぎりぎり注文」と、NISA投資可能枠を超える注文分を自動的に課税口座での注文に変更する「課税枠シフト注文」が設定できて便利です。

買付手数料	0円
つみたてNISA	対応
つみたてNISAの最低投資額	100円
積立コース	毎日・毎週・毎月・複数日・隔月　※3
クレカ積立／三井住友カード	○
クレカ積立のポイント還元率	プラチナプリファード：5％プラチナカード：2％ゴールドカード：1％一般カード：0.5％
投資信託買付へのポイント利用	スポット：○ 積立：○

（※3）複数日コース、隔月コースは「つみたてNISA」では選択不可

マネックス証券

投資信託を保有していると、Amazonギフトカードなど、さまざまなポイントに交換できる「マネックスポイント」が貯まります。また、クレカ積立はカードの種類に関係なく還元率が1.1％で、基本還元率では最高水準です。投資信託の検索結果画面で、パフォーマンスやチャートまで見れるので、投資信託の比較がしやすい仕様になっています。

買付手数料	0円
つみたてNISA	○
最低積立額	100円
積立コース	毎日（日額指定or月額指定）・毎月
クレカ積立／マネックスカード	○
クレカ積立のポイント還元率	1.1％
投資信託買付へのポイント利用	スポット：○ 積立：×

楽天証券

つみたてNISA口座シェア率59.1％の、楽天グループの証券会社です。買付に楽天ポイントが使えるだけでなく、投資で条件を満たすと楽天ポイントがもらえたり、楽天市場での買い物がポイントアップしたりするのが特徴です。特に普段から楽天のサービスを利用している人にはおすすめといえるでしょう。

買付手数料	0円
つみたてNISA	対応
つみたてNISAの最低投資額	100円
積立コース	毎月
クレカ積立／楽天カード	○
クレカ積立のポイント還元率　※4	楽天プレミアムカード：1％楽天ゴールドカード：0.75％上記以外の楽天カード：0.5％
投資信託買付へのポイント利用	スポット：○ 積立：○

（※4）代行手数料が年率0.4%（税込）以上のファンドはカードの種類に関係なく還元率1％

たわらノーロード先進国株式の買い方

たわらノーロード先進国株式を買う場合、証券口座の口座開設が完了していることが前提です。口座に資金の残高があることを確認しましょう。ここではネット注文の大まかな流れを解説します。

マイページへログイン
銘柄検索で「たわらノーロード先進国株式」と入力し検索
検索結果の中から該当の銘柄名をクリック
銘柄の詳細を確認し、注文画面を開く
注文内容を入力し、間違いなければ注文を実行

たわらノーロード先進国株式はつみたてNISAに対応している？

つみたてNISAに対応している場合もあります。ただし、対応状況や積立の最低金額・上限金額、購入頻度などが金融機関によって異なります。詳細情報については各社の公式ホームページなどでご確認ください。

たわらノーロード先進国株式で世界へ投資をしよう

たわらノーロード先進国株式は、複数の先進国への地域分散ができる投資信託です。「海外株式へ投資をしたいけれどリスクはやや抑えたい」という人におすすめです。積立投資なら時間分散効果で、さらにリスクを下げた運用ができます。つみたてNISAを活用して、お得に投資をしてみてはいかがでしょうか。

※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。

監修：佐久間翠（CFP®、2級FP技能士、証券外務員1種）
保有資格：CFP®、2級FP技能士、証券外務員1種
ファイナンシャルプランナー／金融ライター。
証券会社のオペレーターや生命保険会社でファイナンシャルアドバイザーを務める。
2016年からフリーライターとして活動し、現在はマネー系記事を専門に執筆中。