50代の平均貯金額はいくら?老後に備えていくらあれば安心?

50代の平均貯蓄額は、総世帯で約705万円、単身世帯で839万円となっていますが、貯蓄額には大きなばらつきがあるのが現状です。この記事では、50代の平均貯蓄額や老後資金の目標額について説明するとともに、効果的な資産形成の方法についても紹介しています。外貨貯金や、つみたてNISAやiDeCoなどの制度を活用した投資は、50代から始めるのに適した方法の1つです。

50代の平均貯蓄額

50代の方々はどれくらいの貯蓄をしているのでしょうか。ここでは、50代の平均貯蓄額について詳しく見ていきましょう。

家計の金融行動に関する世論調査」によると、50代全体の平均貯蓄額は、金融資産を保有している場合で705万円、金融資産を保有していない世帯を含む場合では482万円となっています。

50代の平均貯蓄額は、金融資産の保有状況や世帯構成によって大きく異なることがわかります。金融資産を保有している50代は、全体的に高い貯蓄額を維持しております。特に単身世帯の貯蓄額が高い傾向にあります。一方、単身世帯の金融資産保有状況は、2人以上世帯と比較して低い傾向にあります。

50代は、子育てが一段落し、収入が安定する時期であり、貯蓄に回せる金額が増える世帯もあれば、収入が安定し貯蓄を着実に増やしている世帯もあるでしょう。 将来の不安要素として、老後の生活資金や医療費、子どもの教育費などが挙げられますが、これらに備えるためには計画的な貯蓄が不可欠です。

【50代の金融資産保有世帯の場合】

世帯平均貯蓄額貯蓄額のうち定期性預貯金
総世帯705万円305万円
2人以上世帯663万円309万円
単身839万円291万円

【50代の金融資産を保有していない世帯を含む場合】

世帯平均貯蓄額貯蓄額のうち定期性預貯金
総世帯482万円208万円
2人以上世帯472万円220万円
単身510万円177万円

※ここでいう金融資産とは、預貯金(ゆうちょ銀行の貯金を含む)、金銭信託、積立型保険商品(生命保険・損害保険)、個人年金保険、債券、株式、投資信託(MRF、MMF、REITなどを含む)、財形貯蓄、その他の金融商品(金貯蓄口座、金融派生商品など)を指します。また、定期性預貯金とは、一定期間預けることで利息を得られる預金のことを指します。

年収別・50代の平均貯蓄額

50代の方々がどれくらいの貯蓄を持っているのか、年収別に見てみましょう。
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」を参考に、50代の年収別の貯金額について、2人以上の世帯と単身世帯とに分けて見ていきます。

以下の表は、50代の年収別の金融資産保有額の中央値を示しています。

年収2人以上世帯単身
300万未満2万円5万円
300万~500万円未満45万円150万円
500~750万円未満400万円600万円
750~1,000万円未満750万円2,140万円
1,000~1,200万円未満1,000万円1,300万円
1,200万円以上1,315万円29,800万円

参考:家計の金融行動に関する世論調査(令和5年)

この表から、年収が高くなるほど平均貯蓄額も増加していることがわかります。これは、収入が多いほど貯蓄に回せる金額が増えるためと考えられます。これらの数値はあくまで平均であり、実際の貯蓄額は個々の生活状況や収入、支出などにより大きく異なります。

【中央値とは?平均値との違い】

中央値とは、すべての数を少ない順に並べたときにちょうど中央にくる数値を指します。平均値とは、すべての数を足して均等に分けた数値を指します。平均値は、一部の高額資産保有世帯によって大きく引き上げられる傾向があり、全体の実態を正確に反映しない場合があります。それに対して、中央値は外れ値の影響を受けにくく、そのため全体の実感により近い値となることが多いです。

50代の貯蓄額の割合

総務省の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、50代の総世帯における平均貯蓄額は次のような分布となっています。

50代の世帯の中で最も多いのは3,000万円以上の金融資産を保有する世帯で、全体の15.4%を占めています。次いで多いのは100万円未満の金融資産を保有する世帯で、全体の13.8%となっています。50代の金融資産保有額は世帯によって大きく異なり、二極化の傾向が見られます。教育費や住宅ローンなどの出費が貯蓄を圧迫している場合もありますが、もしもの時の急な出費や失業などのリスクに対して、十分な備えができているとは言い難い状況です。

金融資産保有額総世帯
100万円未満13.8%
100~200万円未満8.8%
200~300万円未満5.1%
300~400万円未満5.5%
400~500万円未満5.5%
500~700万円未満7.6%
700~1,000万円未満7.8%
1,000万円~1,500万円万円未満11.2%
1,500万円~2,000万円未満6.0%
2,000~3,000万円未満7.3%
3,000万円以上15.4%
無回答6.0%

参考:「家計の金融行動に関する世論調査(金融資産保有世帯)|金融広報中央委員会

50代で貯蓄額500万円以上の世帯の割合

500万円以上の金融資産を保有する世帯の割合を合計すると、約55.3%となります。つまり、50代の世帯の半数以上が500万円以上の貯蓄を持っていることがわかります。

50代で貯蓄額1,000万円以上の世帯の割合

1,000万円以上の金融資産を保有する世帯の割合を合計すると、約39.9%となります。50代の世帯の約4割が1,000万円以上の貯蓄を持っていることがわかります。

50代で貯蓄額2,000万円以上の世帯の割合

2,000万円以上の金融資産を保有する世帯の割合を合計すると、約22.7%となります。50代の世帯の約5分の1が2,000万円以上の貯蓄を持っていることがわかります。

50代で貯蓄額3,000万円以上の世帯の割合

3,000万円以上の金融資産を保有する世帯の割合は約15.4%です。50代の世帯の約6分の1が3,000万円以上の貯蓄を持っていることがわかります。

50代の世帯の貯蓄額には大きなばらつきがあることがわかります。半数以上の世帯が500万円以上の貯蓄を持つ一方で、約4割の世帯は500万円未満の貯蓄しか持っていません。また、2,000万円以上の貯蓄を持つ世帯は約5分の1、3,000万円以上の貯蓄を持つ世帯は約6分の1と、高額な貯蓄を持つ世帯も一定数存在することがわかります。

50代は老後に備えていくらあれば安心?

50代で老後に備えるための貯蓄額は、個人の生活スタイルや健康状態、受け取れる年金額などによって異なりますが、一般的な目安は下記のようになります。

単身世帯の場合

月々の生活費:20万円~25万円
必要な貯蓄額:1,800円~3,600万円

50代の単身世帯が老後に月20万円~25万円の生活費を想定した場合、30年分で計算すると7,200万円~9,000万円となります。ただし、この金額から公的年金の受取額を差し引く必要があります。仮に月15万円の年金受取を見込むと、30年分で5,400万円となります。
そのため、単身世帯の場合は、1,800万円~3,600万円程度の貯蓄を目安にしておくと安心です。

2人以上の世帯の場合

月々の生活費:30万円~40万円
必要な貯蓄額:1,800万円~5,400万円

50代の2人以上の世帯が老後に月30万円~40万円の生活費を想定した場合、30年分で計算すると1億800万円~1億4,400万円となります。ただし、この金額から公的年金の受取額を差し引く必要があります。仮に夫婦合わせて月25万円の年金受取を見込むと、30年分で9,000万円となります。

そのため、2人以上の世帯の場合は、1,800万円~5,400万円程度の貯蓄を目安にしておくと安心です。

50代におすすめの貯蓄・資産形成方法

積立預金

積立預金は、毎月一定金額を積み立て、満期日にまとめて受け取る金融商品です。積立金額は月々1,000円から1,000円単位で設定できます。一定額にまとまったらその額を1つの単位とした定期預金とする方式が一般的です。

金利は通常、固定金利が適用されます。毎月の特定日に口座振替を利用して一定額を自動的に積み立てる方法が一般的です。

外貨預金

外貨預金は、日本円以外の通貨で資金を預けることを指します。外貨預金では、日本円を外貨に交換して預金し、外貨を日本円に戻して引き出す取引が行われます。

外貨預金は利息がつきますが、通貨によって異なります。一般的に、外貨預金の金利は円預金に比べて高いことがあります。したがって、外貨預金を行うと、高金利の利息を受け取ることができます。

また、為替差益を得ることができます。為替差益は、為替レートの変動によって得られる利益を指し、具体的には円安になった場合に得られます。ただし、外貨預金は外貨ベースでは元本が保証されていますが、円ベースでは保証されていません。

したがって、為替レートの変動によって元本割れが発生する可能性があるため、注意が必要です。

新NISAのつみたて投資枠

新NISAのつみたて投資枠は、長期的な資産形成を支援するための制度です。新NISAのつみたて投資枠は、2024年から開始された制度で、これまでのつみたてNISAを引き継いだものです。

この制度では、年間の投資枠が40万円から120万円に拡大され、非課税保有期間が5年から無期限に延長されました。さらに、投資可能期間が永続化され、つみたて投資枠と成長投資枠の同時利用が可能になりました。さらに、売却分の非課税保有限度額(総枠)の再利用も可能となりました。

例えば、新NISAのつみたて投資枠を利用して、毎月10万円を投資し、年間リターンが5%であれば、10年後には約1,556万円、20年後には約4,129万円になります。これは、非課税で運用できるため、税金を気にせずに投資を続けることができ、より大きな資産形成が可能となります。

iDeCo(個人型確定拠出年金)

iDeCo(個人型確定拠出年金)は、公的年金(国民年金・厚生年金)に加えて、私的年金制度として給付を受けることができる制度の1つです。
掛金は全額所得控除の対象となり、税制優遇を受けられます。また、運用収益は非課税で再投資されるため、長期的に資産を増やすことができます。

  • 掛金:65歳まで拠出可能であり、60歳以降に老齢給付金を受け取ることができます。ただし、60歳になるまで、原則として資産を引き出すことはできません。
    月々の拠出金額は、拠出限度額の範囲内で、月額5,000円以上であり、1,000円単位で自由に設定できます。
  • 加入資格:基本的に20歳以上65歳未満のすべての方が加入できます。ただし、一定の条件があります。
  • 運用:iDeCoでは、運営管理機関が提供する運用商品の中から自由に選んで組み合わせて運用します。運用する際には、自身のリスク許容度や目標利回りなどの運用方針を定めた上で、運用商品を選択します。

例えば、45歳から65歳までの20年間、毎月2万3,000円をiDeCoに拠出し、年率3%のリターンを想定した場合、積立額は552万円、運用益は約203万円、合計約755万円の資産形成が見込めます。ただし、運用商品の中には、元本が確保されていないものもありますので、商品の特徴をよく理解したうえで運用商品をお選びください。

※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。