40代の平均貯金額はいくら？老後に備えていくらあれば安心？

40代の平均貯蓄額は、総世帯で約496万円、単身世帯で473万円となっていますが、貯蓄額には大きなばらつきがあるのが現状です。老後に備えるためには、20年間で4,080万円の貯蓄を目標に、毎月17万円程度の積立を行うことが目安だと言われています。この記事では、40代の平均貯蓄額や老後資金の目標額について説明するとともに、効果的な資産形成の方法についても紹介しています。つみたてNISAやiDeCoなどの制度を活用した投資は、40代から始めるのに適した方法の一つです。

40代の平均貯蓄額

40代の方々がどれくらいの貯蓄をしているのか、気になるところですよね。ここでは、40代の平均貯蓄額について詳しく見ていきましょう。

「家計の金融行動に関する世論調査」によると、40代全体の平均貯蓄額は、金融資産を保有している場合で496万円、金融資産を保有していない世帯を含む場合では340万円となっています。しかし、この数値はあくまで平均であり、実際の貯蓄額は個々の生活状況や収入、支出などにより大きく異なります。

40代の平均貯蓄額は、金融資産の保有状況や世帯構成によって大きく異なることがわかります。金融資産を保有している40代は、全体的に高い貯蓄額を維持しております。特に単身世帯の貯蓄額が高い傾向にあります。一方、単身世帯の金融資産保有状況は、2人以上世帯と比較して低い傾向にあります。

40代は、子育てや住宅ローンの返済などで支出が多い時期であり、貯蓄に回せる金額が限られる世帯もあれば、収入が安定し貯蓄を着実に増やしている世帯もあるでしょう。
将来の不安要素として、老後の生活資金や医療費、子どもの教育費などが挙げられますが、これらに備えるためには計画的な貯蓄が不可欠です。

【40代の金融資産保有世帯の場合】

【40代の金融資産を保有していない世帯を含む場合】

※ここでいう金融資産とは、預貯金（ゆうちょ銀行の貯金を含む）、金銭信託、積立型保険商品（生命保険・損害保険）、個人年金保険、債券、株式、投資信託（MRF、MMF、REITなどを含む）、財形貯蓄、その他の金融商品（金貯蓄口座、金融派生商品など）を指します。また、定期性預貯金とは、一定期間預けることで利息を得られる預金のことを指します。

年収別・40代の平均貯蓄額

40代の方々がどれくらいの貯蓄を持っているのか、年収別に見てみましょう。
金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査」を参考に、40代の年収別の貯金額について、2人以上の世帯と単身世帯とに分けて見ていきます。

以下の表は、40代の年収別の金融資産保有額の中央値を示しています。

参考：家計の金融行動に関する世論調査（令和5年）

この表から、特に年収300万円未満の世帯では、貯蓄額が非常に低い水準にとどまっていることがわかります。これらの世帯では、老後に向けての貯蓄を行うことが難しい状況にあり、将来的な金銭的リスクを抱えていると考えられます。年収500万円未満の世帯においては、支出の見直しや収入の増加に努め、少しでも貯蓄を増やしていくことが重要だと言えるでしょう。

【中央値とは？平均値との違い】

中央値とは、すべての数を少ない順に並べたときにちょうど中央にくる数値を指します。平均値とは、すべての数を足して均等に分けた数値を指します。平均値は、一部の高額資産保有世帯によって大きく引き上げられる傾向があり、全体の実態を正確に反映しない場合があります。それに対して、中央値は外れ値の影響を受けにくく、そのため全体の実感により近い値となることが多いです。

40代の貯蓄額の割合

総務省の「家計の金融行動に関する世論調査」によると、40代の総世帯における平均貯蓄額は次のような分布となっています。

40代の貯蓄額は、世帯ごとに大きな差があることがわかります。全体の約半数の世帯が500万円未満の貯蓄額にとどまっており、さらにその中の約32.4%の世帯は300万円未満の金融資産にとどまっています。この割合は、40代全体の平均貯蓄額が469万円であることを考えると、かなり高いと言わざるを得ません。もしもの時の急な出費や失業などのリスクに対して、十分な備えができているとは言い難い状況です。

参考：「家計の金融行動に関する世論調査（金融資産保有世帯）｜金融広報中央委員会

40代で貯蓄額500万円以上の世帯の割合

40代で貯蓄額が500万円以上ある世帯の割合は、全体の49.0%になります。40代の金融資産保有世帯の約5割が、500万円以上の貯蓄を保有しているということになります。

40代で貯蓄額1,000万円以上の世帯の割合

40代で貯蓄額が1,000万円以上ある世帯の割合は、全体の30.6%になります。40代の金融資産保有世帯の約3割が、1,000万円以上の貯蓄を保有しているというのは、非常に高い割合だと言えます。これらの世帯は、突発的な出費にも対応できる十分な貯蓄を持っていると考えられます。

40代で貯蓄額2,000万円以上の世帯の割合

さらに、貯蓄額が2,000万円以上の世帯の割合は約15.8%になります。これは、40代全体の約6分の1に相当しますが、かなり限られた世帯ということがわかります。

40代で貯蓄額3,000万円以上の世帯の割合

貯蓄額が3,000万円以上の世帯の割合は、8.5%となっています。これは、40代全体の中ではかなり少数の世帯だといえます。仮に予期せぬ出来事があっても、財政的な安定性を維持できるでしょう。

40代は老後に備えていくらあれば安心？

40代は、老後に向けて本格的に貯蓄を始める重要な時期です。では、老後の生活を安心して送るためには、いくらの貯蓄が必要なのでしょうか。

老後資金の目安

「老後資金は2,000万円必要」といわれてきましたが、最近では単身者で約3,000万円以上、夫婦で約5,000万円以上の金額が必要ともされています。この金額には住宅の改修費や車の買い替え、子どもの結婚費用やお祝い、医療や介護費用などの支出は含まれていません。これらの支出は個々のライフスタイルや健康状態により大きく変わるため、自身のライフプランに合わせて計算することが重要です。

年金収入と老後の生活費

年金収入の平均は、男性が約16万3,380円/月、女性が約10万4,686円/月です。一方、生命保険文化センターが公表している、「ゆとりある老後生活を送るための費用」は約37万9,000円（月額）です。これらの数値から、毎月約17万円が不足し、年間では204万円が不足する計算になります。この不足分を、老後に備えて補うために貯蓄が必要ということになります。
貯蓄の計算方法は以下の通りです。

まず、定年までの期間を考えます。例えば、40代の方が65歳で定年を迎えるとすると、貯蓄期間は25年（最大）から15年（最小）となります。

次に、年間の不足分（204万円）に貯蓄期間を掛けて、必要な総貯蓄額を計算します。仮に貯蓄期間を20年とすると、以下のようになります。

必要な総貯蓄額 = 年間の不足分 × 貯蓄期間 = 204万円 × 20年 = 4,080万円

この金額を貯蓄期間の月数（20年なら240ヶ月）で割ると、毎月の貯蓄額が求められます。20年の場合、月数は240ヶ月です。

毎月の貯蓄額=必要な貯蓄額／貯蓄期間の月数​=4,080万円／240ヶ月​＝17万円

以上の計算から、老後の生活費の不足分を補うには、毎月17万円を貯蓄に回す必要があることがわかります。

この計算はあくまで一例であり、実際の貯蓄額や貯蓄期間、投資による利益などは個々の状況によります。自身のライフプランに合わせて、適切な貯蓄計画を立てることが重要です。

40代におすすめの貯蓄・資産形成方法

40代は、収入が増え、結婚や子育て、住宅の購入などのライフイベントで支出も増える、お金の動きが激しい年代です。そこで、40代におすすめの貯蓄・資産形成方法を見てみましょう。

iDeCo（個人型確定拠出年金）

iDeCo（個人型確定拠出年金）は、公的年金（国民年金・厚生年金）とは別に給付を受けられる私的年金制度の一つです。掛金は全額所得控除の対象となり、税制優遇を受けられます。また、運用収益は非課税で再投資されるため、長期的に資産を増やすことができます。

• 掛金：65歳まで拠出可能であり、60歳以降に老齢給付金を受け取ることができます。ただし、60歳になるまで、原則として資産を引き出すことはできません。
• 月々の拠出金額は、拠出限度額の範囲内で、月額5,000円以上であり、1,000円単位で自由に設定できます。
• 加入資格：基本的に20歳以上65歳未満のすべての方が加入できます。ただし、一定の条件があります。
• 運用：iDeCoでは、運営管理機関が提供する運用商品の中から自由に選んで組み合わせて運用します。運用する際には、自身のリスク許容度や目標利回りなどの運用方針を定めた上で、運用商品を選択します。iDeCoにおいては、掛金や運用益、そして給付を受け取る際に、税制上の優遇措置が提供されています。

例えば、45歳から65歳までの20年間、毎月2万3,000円をiDeCoに拠出し、年率3％のリターンを想定した場合、積立額は552万円、運用益は約203万円、合計約755万円の資産形成が見込めます。ただし、運用商品の中には、元本が確保されていないものもありますので、商品の特徴をよく理解したうえで運用商品をお選びください。

40代のうちからiDeCoに加入し、老後の資金を着実に準備しましょう。

新NISAのつみたて投資枠

つみたてNISAは、長期的な資産形成を支援するための制度です。新NISAのつみたて投資枠は、2024年から開始された制度で、これまでのつみたてNISAを引き継いだものです。

この制度では、年間の投資枠が40万円から120万円に拡大され、非課税保有期間が5年から無期限に延長されました。投資可能期間も永続化され、つみたて投資枠と成長投資枠の同時利用が可能になりました。さらに、売却分の非課税保有限度額（総枠）の再利用も可能となりました。

例えば、新NISAのつみたて投資枠を利用して、毎月10万円を投資し、年間リターンが5%であれば、10年後には約1,556万円、20年後には約4,129万円になります。これは、非課税で運用できるため、税金を気にせずに投資を続けることができ、より大きな資産形成が可能となります。

また、毎月一定の金額を投資することで、市場の変動リスクを軽減することもできます。ただし、金融商品はリスクも伴うため、十分な情報収集と理解を持って取り組むことが大切です。

個人年金保険

老後の生活資金を確保するための手段として有効です。掛け金がそのまま貯蓄となり、一定期間後に年金として受け取ることができます。例えば、毎月1万円を年率3%で40歳から60歳までの20年間積み立てた場合、年金原資は328万円となり、60歳からの20年間の年金受取額は月額約2万円となります。

さらに、個人年金保険に加入している場合、個人年金保険料控除が適用され、所得税や住民税が軽減される場合があります。

定期預金

定期預金は、一定の期間（例えば1年や3年など）金融機関にお金を預ける金融商品です。定期預金は普通預金と比べて金利が高いことが特徴ですが、現在の金利環境では、その差はかなり小さいです。しかし、確実に安定した利益を得ることができます。

例えば、100万円を1年間定期預金に預けた場合、年利0.1%であれば1年後には101万円円になります。

以上の方法は一例であり、自身のライフスタイルやリスク許容度により最適な方法は異なります。専門家の意見を求めることも一つの手段です。これらの情報を踏まえて、自分の貯蓄・資産形成方法が全体のどの位置にあたるのか、また、これからどのように貯蓄を進めていくべきかを考えてみてください。

※ 掲載している情報は記事更新時点のものです。