• 作成日 : 2024年7月12日

年収800万の女性ってすごい?割合や手取り額、生活レベルを解説

年収800万円台の女性の割合は、全体のわずか1.0%程度であり、月間の手取り額にすると、約49.5万円の換算となります。女性の平均年収が約314万円なので、年収800万円以上の女性は、極めて高収入の領域であるということがわかります。

この記事では、800万円以上の年収を得ている女性の割合や、手取り額、生活水準、さらに収入を増やす方法などについて詳しく解説していきましょう。

年収800万の女性はすごい?平均との比較

年収800万円を稼ぐ女性は、全体の約1.0%と、非常に少ない割合を占めています。これは、日本の女性の平均年収が約314万円であることを考えると、年収800万円を稼ぐ女性は、一般的な女性の収入を大きく上回っていると言えるでしょう。

また、年代別の女性の平均年収を見てみると、20代前半は200万円台、20代後半~50代は300万~350万円程度でほぼ変わらない水準となっています。これらの数字からも、年収800万円を稼ぐ女性は、各年代の平均年収を大幅に上回っていることがわかります。

年代前半後半
20代253万円349万円
30代338万円333万円
40代335万円346万円
50代340万円329万円
60代267万円227万円
70代以上211万円

出典:国税庁 令和4年 民間給与実態統計調査の(第14図)年齢階層別の平均給与に基づいて作成

さらに、年収800万円以上を稼ぐ女性の中には、医師や投資銀行業務、弁護士などの高収入職業に就いている方が多い傾向です。これらの職業は、専門的な知識やスキルが求められ、その分、高い報酬が得られる点が共通点として挙げられるでしょう。

したがって、年収800万円を稼ぐ女性は、一般的な女性の収入を大きく上回るだけでなく、高度な専門知識やスキルを持ち、その能力が高いと言えるため、「年収800万の女性はすごい」と言えるでしょう。

ただし、年収が高いことが全てではありません。それぞれの女性が自分自身の価値観に基づいて、自分の人生を豊かに生きることが最も重要です。

年収800万の女性の割合

年収800万円の女性は、日本の全体の中でどのくらいの割合を占めているのでしょうか。ここでは、全体と年代別の割合を見ていきましょう。

全体でみる年収800万の女性の割合

前述の通り、国税庁が発表した「令和4年分 民間給与実態統計調査」によると、年収800万円以上を稼いでいる女性は、全体のわずか1.0%程度にとどまっています。全体の女性の中で年収800万円以上を稼ぐ女性は非常に少ないということを示しています。

同調査の2022(令和4年)年の調査データを見ると、通年で勤務した給与所得者の数は、男性が約2,927万人、女性が約2,151万人、平均給与は男性が563万円、女性が314万円です。加えて、2022(令和4年)年の年収500万円台の女性は全体の約6.4%、年収600万台の女性は全体の約3.4%、年収700万円台の女性は全体の約1.7%であり、年収が上がるにつれて割合が減少していることがわかります。

年間給与額男性女性男女計
100万円以下3.4%14.0%7.8%
100万円超 200万円以下6.2%21.5%12.7%
200万円超 300万円以下9.8%20.0%14.1%
300万円超 400万円以下15.5%17.9%16.5%
400万超~500万円以下17.7%12.1%15.3%
500万超~600万円以下14.2%6.4%10.9%
600万超~700万円以下9.5%3.4%6.9%
700万超~800万円以下7.1%1.7%4.8%
800万超~900万円以下5.0%1.0%3.3%
900万超~1,000万円以下3.4%0.6%2.2%
1,000万超~1,500万円以下6.2%1.0%4.0%
1,500万超~2,000万円以下1.3%0.3%0.8%
2,000万超~2,500万円以下0.4%0.1%0.3%
2,500万超~0.5%0.1%0.3%

出典:国税庁|令和4年 民間給与実態統計調査の(第16表)給与階級別給与所得者数・構成割合をもとに作成

年代別でみる年収800万の女性の割合

年収800万円台の女性の割合を年齢別に見ていきましょう。

年代女性男性
20代0.3%0.7%
30代2.3%6.5%
40代4.2%15.0%
50代5.3%17.8%
60代2.1%5.2%
70歳以上1.4%1.3%

※年収800万円は賃金階級45.0万~49.9万円の層で試算

出典:厚生労働省|令和元年賃金構造基本統計調査 賃金の分布をもとに作成

年齢が上がるにつれて、年収800万円台の女性の割合が増える傾向です。女性は50代が最も高く、5.3%となっています。また、全体的に、年収800万円台の割合は男性の方が女性よりも高くなっています。男女の差が最も大きいのは50代で、男性の割合が女性の3倍以上となっています。特に、30代から50代の働き盛りの年代で、男女の差が顕著であることがわかります。

年収800万の女性の月間手取り額

年収800万円の女性の月間手取り額について詳しく見てみましょう。ここでは、社会保険料(健康保険、厚生年金保険)と税金(所得税、住民税)を差し引いた額を「手取り額」とします。
年収800万円の場合、月間手取り額は、約49.5万円程度になると推定されます。

計算の内訳は以下のようになります。

  • 所得税(概算): 約46.9万円
  • 住民税(概算): 約45.6万円
  • 社会保険料(健康保険・厚生年金、概算): 114.0万円

これらの税金や社会保険料を考慮すると、年収800万円の年間の手取り額は約594万円程度になることが予想されます。

ボーナスなしと仮定して年間の手取り額を12ヶ月で割ると、月々の手取り額が算出できます。
594万円 ÷ 12ヶ月 = 約49.5万円となります。

ただし、これらの数値は一般的な計算に基づいており、実際の手取り額は年齢や加入している健康保険、居住地、家族構成などにより異なる可能性があります。

女性が年収800万を目指せる主な職業

大学教授

学問の専門家である大学教授は、その知識と経験を評価され、高収入を得ることが可能です。大学教授の平均年収は約1,075万円とされています。この平均年収は男女合計のもので、女性大学教授の平均年収は約1,036万円となっています。

講義をするだけでなく、自身の専門分野で研究を行い、論文を執筆し学術誌に発表します。高い専門性と研究成果を持つ教授は、より高い年収を得る傾向にあります。

弁護士・会計士

弁護士や会計士は、法律や会計の専門家として高い知識と交渉力が求められるため、高収入が期待できます。

弁護士を含む法務従事者の平均年収は約865万円です。特に著名な法律事務所や会計事務所に所属する弁護士や会計士の場合、豊富な経験と高い交渉力を武器に年収800万円を超えることは珍しくありません。企業のM&Aや上場支援、税務コンサルティングなど、高度な専門性が発揮できる業務に携わることで大きな収入を得られるのが特徴です。

また、弁護士や会計士は自分で事務所を立ち上げ、経営者として活躍することもできます。優れた経営力と業績を残せば、年収800万円を大きく上回る収入を得られるでしょう。

1,000人以上の企業に務める公認会計士(税理士を含む)の平均年収は約611万円です。経験を積むことで専門性を高め、独立開業や大手監査法人への転職などを検討することで、年収800万円を上回る収入を得られる可能性があります。

ITエンジニア・システムエンジニア

IT業界は成長産業であり、経験豊富なシステムエンジニアは高収入が見込まれます。

ITエンジニア(システムコンサルタントを含む)の平均年収は約561万円ですが、技術スキルの向上や、技術力を適切に評価してもらえる環境への転職、管理職などへの役職により、年収800万円を大きく上回る収入を得られるケースもあります。

年収800万の独身女性の生活レベル

実家暮らしの場合

年収800万円の独身女性が実家暮らしをしている場合、基本的に家賃や水道光熱費がかからないため、自分で自由に使える額が非常に多くなります。手取り月収は約49.5万円なので、実家に毎月数万円のお金を入れたとしても、10万円以上の貯金も難しくないでしょう。

この貯金額は、将来の結婚資金や住宅購入資金、老後資金など、人生の大きなイベントに備えた資金として活用することができます。また、一部を投資に回すことで、さらなる資産形成を図れるでしょう。

貯蓄以外にも自分の趣味や自己投資に使えるお金が大幅に増えます。海外旅行や習い事、ブランド品の購入など、自分の好きなことに思う存分お金を使うことができます。

ただし、実家暮らしには、家族との関係性の維持というデメリットもあります。プライバシーが限られる点や、家族との価値観の違いから生じるストレスなども考慮する必要があります。

一人暮らしの場合

手取りの月収は約49.5万円となるので、家賃や水道光熱費、食費、交通費などの生活費を支払った後でも、かなりの余裕があると言えるでしょう。

年収600万円以上で都内に住む単身勤労世帯の平均的な生活費は次の表のとおりです。

項目金額(月額)
家賃約8万円
水道光熱費約1万円
交通・通信費約4万円
食費約5.7万円
教養娯楽費約2.5万円
交際費約2.2万円
その他約6万円
合計約29.4万円

出典
全国賃貸管理ビジネス協会|2024年5月 全国家賃動向
総務省統計局|2023年 家計調査 家計収支編 単身世帯 第5表をもとに作成

具体的な生活費の内訳を見てみましょう。まず、家賃は住む地域や物件によって大きく異なりますが、都内の1K~1LDKで8万円前後が相場となります。次に、水道光熱費は月平均で約1万円、食費は自炊を中心としつつ外食も適度に楽しむ場合で月5万円程度、交際費やその他の生活費で合計28万円程度です。手取り月収が約49.5万円であることを考えると、基本的な生活費を支払った後も、毎月22万円程度が自由に使えるお金として残ることになります。

この余剰資金を活用することで、より豊かな生活を送ることができるでしょう。例えば、旅行や趣味、習い事など、自分の好きなことに思う存分お金を使うことができます。また、ファッションやビューティー、インテリアなど、ライフスタイルの質を上げる投資もできるでしょう。

さらに、将来に備えた貯蓄や投資にも十分な金額を回すことができ、毎月10万円ずつ貯蓄に回せば、1年で120万円、5年で600万円もの貯金も夢ではありません。この資金は、結婚資金や住宅購入資金、老後資金など、人生の大きなイベントに備えたものとして活用できるでしょう。

ただし、一人暮らしの場合は、生活費以外にも、家具や家電、インテリアなどの初期費用がかかります。また、予期せぬ出費に備えた緊急資金も必要です。これらを考慮しつつ、バランスの取れた資金管理を行うことが重要だと言えます。

年収800万の貯蓄額

年収800万円の人の平均的な貯蓄額を知るために、金融広報中央委員会が行った調査の結果を見ておきましょう。この調査では、年収750~1,000万円未満の人の金融資産保有額について、平均値と中央値が示されています。

【年収750万~1,000万円未満の人の金融資産保有額の平均値・中央値】

世帯平均貯蓄額中央値
単身3,837万円2,260万円
2人以上世帯1,681万円850万円

※金融資産を保有していない世帯を含む

出典:金融広報中央委員会|各種分類別データ(令和5年)金融広報中央委員会|各種分類別データ(令和5年)
をもとに作成

まず、単身世帯の場合、平均値は3,837万円、中央値は2,260万円となっています。一方、2人以上の世帯では、平均値が1,681万円、中央値が850万円です。

平均値は、データの合計を個数で割り出したものですが、中央値は、データを小さい順(または大きい順)に並べたときの真ん中の値を表します。

平均値と中央値に大きな開きがあるのは、金融資産保有額が極端に高い人が平均値を引き上げているためです。もし、年収800万円の人の実際の貯蓄額を考えるなら、平均値よりも中央値の方を参考にしてみてください。

年収800万の女性が収入を増やす方法

スキルアップ

年収800万円の女性は、すでに高い専門性を持っていると考えられますが、この専門性をさらに磨き、より高度なスキルを身につけることが、社内でのキャリアアップにつながります。

具体的には、社内の研修や勉強会に積極的に参加することをおすすめします。これらの機会を通じて、新しい知識やスキルを習得することができます。また、自分の専門分野に関連する資格を取得することで、自分の専門性をアピールしやすくなるので、社内での評価も高まるでしょう。

さらに、上司や先輩に自分のキャリアプランについて相談し、アドバイスをもらうことも大切です。経験豊富な上司や先輩は、その会社や業界でのキャリア形成について、貴重な助言をしてくれるはずです。彼らのアドバイスを参考にしながら、自分のキャリアプランを練り上げていくことが重要です。

社内の人脈形成

年収800万円の女性は、すでに社内でも一定の地位を確立していると考えられるでしょう。この地位を活かして、社内の人脈を戦略的に形成することで、新たなキャリアチャンスを手に入れられるでしょう。人脈形成の具体的として、以下のような方法が挙げられます。

  • 他部署との共同プロジェクトに積極的に参加し、自分の存在感を示す。
  • 社内のイベントや懇親会に参加し、他部署の同僚や上司と交流を深める。
  • 自分の専門知識を活かして、他部署の同僚の仕事をサポートする。

副業による収入源の確保

本業だけでなく、副業や複業による収入源の多様化を図れるでしょう。ただし、本業に支障をきたさないよう、時間管理を徹底することが大切です。具体的には、以下のような副業・複業があります。

  • 自分の専門知識を活かしたコンサルティング業務
  • Webライターやブロガーとして、自分の知見を発信
  • 不動産投資や株式投資など、金融分野での収入源の確保

投資・資産運用(新NISA・iDeCo)

長期的な視点で考えると、貯金だけでなく投資を通じて資産を増やすことも一つの方法です。特に、新NISA(少額投資非課税制度)やiDecoを利用することで、投資による収益が期待できます。

・新NISA(少額投資非課税制度)
新NISAは、一定の金額までの投資に対する利益が非課税となる制度です。つみたて投資枠は年間120万円まで、成長投資枠なら年間240万円までの投資が対象で、非課税期間は無期限となっています。つみたて投資枠の投資対象は、長期積立・分散投資に適した投資信託に限られているため、初心者でも始めやすいとされています。成長投資枠では、投資信託以外にも国内株式や外国株式も対象となるため、さまざまな金融商品に投資してみたい人に向いています。

・iDeCo(個人型確定拠出年金
iDeCoは、自分で積み立て額や運用方法を選べる年金制度です。掛け金、運用益が非課税で、将来的に安定した収入を得られるので、長期的な資産形成を目指す方に適しています。

これらの制度を利用することで、年収800万円の女性は、手元の資金をより有効に活用し、収入を増やすことが可能です。ただし、投資にはリスクが伴います。そのため、投資を始める前には、正しい知識を身につけ、自分のライフスタイルやリスク許容度に合った投資を選びましょう。年収800万の女性ってすごい?割合や手取り額、生活レベルを解説


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