作成日 : 2024年6月14日

年収400万の女性ってすごい？割合や手取り額、生活レベルを解説

年収400万円台の女性の割合は、全体の約11.4%を占めています。月間の手取り額にすると、約26.4万円になると推定されます。女性の平均年収の約314万円と比べると、かなり高いと言えます。この記事では、年収400万円の女性の生活レベル、貯蓄額、主な職業など、詳しく解説します。また、年収400万円を目指す女性に向けて、収入を増やす方法についてもご紹介します。

年収400万の女性はすごい？平均との比較

年収400万円という金額は、女性にとって一般的なのか、それとも高いのか低いのか、データと比較してみましょう。

日本の女性の平均年収は、年齢や職種により異なりますが、20代は約329万円、30代は約383万円、40代は約410万円、50代以上は約434万円となっています。

全体の平均としては、女性の平均年収は約314万円です。

これらのデータを基にすると、年収400万円を稼ぐ女性は、特に20代や30代の平均年収よりも高く、40代の平均年収とほぼ同等であり、全体の平均年収よりもかなり高いと言えます。したがって、年収400万円を稼ぐ女性は、平均的な収入よりも高い収入を得ていると考えられます。

年収400万の女性の割合

年収400万円の女性は、日本の全体の中でどのくらいの割合を占めているのでしょうか。ここでは、全体と年代別の割合を見ていきましょう。

全体で見る年収400万の女性の割合

国税庁の民間給与実態統計調査（令和3年分）によると、1年を通じて勤務した給与所得者数は男性が約3,061万人、女性が約2,209万人で、平均給与は男性が約545万円、女性が約302万円です。

年収400万円超500万円以下の女性の割合は全体の11.4%であり、男性の割合は17.5%となっています。これは、この収入帯が男性の中でより一般的であることを示しています。

また、年収が上昇するにつれて、その割合は男女ともに減少しますが、この収入帯では男性の割合の方が高いです。これは、この収入帯に到達するためには一定のスキルや経験が必要であることを示している可能性があります。

一方、女性の割合が男性よりも低いことは、女性がこの収入帯に到達するのが難しい可能性を示しています。これは、女性がパートタイムや非正規雇用の仕事に従事している可能性があること、またはキャリアの進行におけるジェンダーギャップを示している可能性があります。

年間給与額	男性	女性	男女計
100万円以下	3.5%	14.3%	8.1%
100万円超 200万円以下	6.7%	22.5%	13.3%
200万円超 300万円以下	10.5%	20.9%	14.8%
300万円超 400万円以下	16.9%	18%	17.4%
400万円超 500万円以下	17.5%	11.4%	15%
500万円超 600万円以下	13.8%	5.9%	10.5%
600万円超 700万円以下	9.4%	3%	6.7%
700万円超 800万円以下	6.8%	1.7%	4.6%
800万円超 900万円以下	4.4%	0.8%	2.9%
900万円超 1,000万円以下	3%	0.4%	1.9%
1,000万円超 1,500万円以下	5.4%	0.8%	3.5%
1,500万円超 2,000万円以下	1.3%	0.2%	0.8%
2,000万円超 2,500万円以下	0.4%	0.1%	0.3%
2,500万円超	0.5%	0.1%	0.3%

参照：国税庁民間給与実態統計調査（令和3年分）P21

年代別で見る年収400万の女性の割合

年収400万円台の女性の割合を年齢別に見ていきましょう。

年代	女性 (%)	男性 (%)
20代前半	4.4	5.2
20代後半	9.4	11.9
30代前半	9.1	12.5
30代後半	9.1	9.4
40代前半	7.9	7.8
40代後半	7.3	5.8
50代前半	6.7	4.8
50代後半	6.4	4.7
60代前半	4.5	7.2
60代後半	2.7	5.8
70歳以上	2.2	4.8

※年収400万円は賃金階級26万円～ 27.9万円の層で試算

参照：厚生労働省令和元年賃金構造基本統計調査賃金の分布

年収300万円台の女性の割合は、年代によって大きな違いがあります。30代で9.1%と最も高く、70歳以上では2.2%と最も低くなっています。

20代前半は4.4%と低い一方、30代で9.1%とピークを迎えます。これは初期のキャリア段階からキャリアの進行とともに収入が増加する傾向があるためです。

40代では、女性の割合が7%台に減少し、男性の割合は5%から7%台となります。これは、この年代でキャリアのピークを迎える人が多いため、収入の差が縮まる可能性があります。

50代以降は女性の割合が低下し、60代前半で4.5%、70歳以上で2.2%と大幅に減少します。退職や就業形態の変化による収入減少が影響しています。

男性は30代でピークを迎えた後、50代以降は女性より高い割合となる傾向にあります。

年収400万の女性の月間手取り額

年収400万円の女性の月間手取り額について詳しく見てみましょう。ここでは、社会保険料（健康保険、厚生年金保険）と税金（所得税、住民税）を差し引いた額を手取り額とします。

年収400万円の場合、月間手取り額は、約26.4万円程度になると推定されます。

計算の内訳は以下のようになります。

所得税（概算）：約87,4000円
住民税（概算）：約176,4000円
社会保険料（健康保険・厚生年金、概算）：額面給与の約14%＝56万円

これらの税金や社会保険料を考慮すると、年収400万円の実際の手取り額は約317万円程度になることが予想されます。

年間の手取り額を12ヶ月で割ると、月々の手取り額が算出できます。

317万円 ÷ 12ヶ月 = 約26.4万円となります。

ただし、これらの数値は一般的な計算結果であり、具体的な手取り額は個々の状況（例えば、扶養家族の有無や社会保険の加入状況など）により異なる可能性があります。

女性が年収400万を目指せる主な職業

年収400万円は、比較的高いスキルやキャリアを持った女性が目指せる金額です。

例えば、看護師の平均年収は約455万円、企画・管理業界で働く人の平均年収は約442万円、IT・通信の技術系スタッフの平均年収は約389万円、金融系事務職の平均年収は約374万円といったデータがあります。

ここでは、女性が年収400万円を目指せるおもな職業をいくつかご紹介しましょう。

看護師（認定看護師、専門看護師など）

看護師の中でも、認定看護師や専門看護師といった高度な専門性を持つ看護師は、年収400万円以上を目指せる可能性があります。特定の分野で深い知識と技術を持ち、病院内でリーダー的な役割を担います。教育や研究、管理職としてのキャリアパスもあり、女性が活躍しやすい職業の一つです。

助産師

助産師は、妊娠・出産・産後ケアの専門家として、女性の健康をサポートする重要な役割を担っています。大学や専門学校で助産学を学び、国家試験に合格する必要があります。病院や診療所、助産院などで働き、女性ならではの視点を生かせる職業です。

保育園園長・幼稚園園長

保育園や幼稚園の園長は、子どもの教育・保育に関する豊富な知識と経験を持つ専門職です。保育士や幼稚園教諭として経験を積んだ後、管理職としてのキャリアアップを目指します。

広告・PR会社の管理職

広告やPRの分野で、企画や戦略立案を担当する管理職は、年収400万円以上を目指せるポジションです。クリエイティブな発想力とプレゼンテーション能力が求められます。女性ならではの感性を生かし、企業のブランディングや販促活動をサポートする、やりがいのある仕事です。

これらの職業は一例ですが、いずれも高度な専門性が求められます。大学院で専門知識を深めたり、難関資格を取得したりすることが、年収アップの近道となります。

また、管理職や経営幹部として活躍することで、年収400万円以上を目指しやすくなります。女性のエンパワーメントを推進する企業も増えているので、自分の能力を最大限に発揮できる環境を見つけることも大切です。

年収400万の独身女性の生活レベル

年収400万円の独身女性の生活レベルについて、実家暮らしと一人暮らしの場合で考えてみましょう。

実家暮らしの場合

年収400万円の手取り額は、月々約26万円です。実家暮らしの場合、家賃や水道光熱費がかからないため、生活費を5万円としても、残りの金額を貯金や自己投資に回すことが可能です。

将来的な資金づくりや、結婚資金、住宅購入資金などを着実に貯めることができます。

また、生活コストを抑えられる分、高価な趣味や旅行に使えるお金が大幅に増えます。海外旅行や、高級レストランでの食事、ブランド品の購入などを楽しむことができます。

しかし、親との距離感やプライバシーの問題など、精神的なストレスが生じることもあります。

一人暮らしの場合

一人暮らしをしていると、家賃、光熱費、食費など、生活に必要なあらゆる費用を自分一人で賄わなければなりません。

それぞれの費用を詳しく見ていきましょう。

項目	金額（月額）
家賃	約8万円
水道光熱費	約2万円
通信費	約2万円
食費	約5万円
交際費	約3万円
雑費	約2万円
合計	約22万円

一人暮らしをする上で、家賃は大きな割合を占める支出項目です。年収400万円の場合、月8万円程度の家賃を払うことができます。この予算であれば、都心部の人気エリアでも、広めのワンルームマンションや1LDKアパートを探すことが可能でしょう。築年数が浅く、設備の整った快適な物件を選ぶことができます。

ただし、家賃以外にも、水道光熱費や通信費、食費、交際費など、様々な支出があります。これらを合計すると、月々の生活費は約22万円になり、年収400万円の手取り額の約84.6%を占めてしまいます。

つまり、一人暮らしをしていると、貯金や趣味、レジャーに使えるお金は、月6万円ほどしか残らないのが現実です。ある程度ゆとりのある生活を送ることはできますが、贅沢はできない状況だと言えるでしょう。

とはいえ、快適な住環境は、日々の生活の質を大きく左右します。仕事で疲れて帰宅しても、広々とした自分だけの空間で、ゆっくりとリラックスできるのは大きなメリットです。

また、しっかりと計画を立ててお金を管理することで、質の高い生活を維持することは可能です。食費を節約するために自炊の頻度を上げる、光熱費を減らすために節電を心がけるなど、工夫の余地はたくさんあります。

年収400万の貯蓄額

年収400万円の人の平均的な貯蓄額を知るために、金融広報中央委員会が行った調査の結果を見てみましょう。この調査では、年収300～500万円未満の人の金融資産保有額について、平均値と中央値が示されています。

【年収300～500万円未満の人の金融資産保有額の平均値・中央値】

世帯	平均貯蓄額	中央値
単身	1,422万円	500万円
2人以上世帯	1,431万円	600万円

参考：家計の金融行動に関する世論調査（金融広報中央委員会）

まず、単身世帯の場合、平均値は1,422万円、中央値は500万円となっています。一方、2人以上の世帯では、平均値が1,431万円、中央値が600万円です。

平均値は、データの合計を個数で割ったものですが、中央値は、データを小さい順（または大きい順）に並べたときの真ん中の値を表します。

平均値と中央値に大きな開きがあるのは、金融資産保有額が極端に高い人が平均値を引き上げているためです。したがって、年収400万円の人の実際の貯蓄額を考えるなら、平均値よりも中央値の方が参考になるでしょう。

単身世帯の中央値は500万円、2人以上の世帯では600万円となっています。これらの数字が、年収400万円の人のより現実的な貯蓄額を表していると言えるでしょう。

もちろん、個人差はありますが、この調査結果から、年収400万円の人の貯蓄額は、500万円から600万円程度が一般的だと推測できます。

年収400万の女性が収入を増やす方法

年収400万円の女性が収入を増やす方法について解説します。年収アップを実現するためには、以下のような選択肢が考えられます。

業界や職種を選ぶ

高給与を得るためには、業界や職種の選択が重要です。例えば、金融業やIT業界は高給与の職種が多く存在します。女性の場合、電気・ガス・熱供給・水道業が最も平均年収が高く、次いで情報通信業、金融業・保険業が続きます。

転職を活用する

転職を通じて、より高い給与を提供する企業に移ることも一つの方法です。転職エージェントを利用すると、自分のスキルや経験に合った求人を見つけやすくなります。

副業を始める

主な仕事以外にも、自分のスキルや趣味を活かした副業を始めることで収入を増やすことが可能です。

特に、女性に人気の副業には、Webライターや家事代行、ハンドメイド販売、動画編集などがあります。

Webライターの仕事は、すべてオンラインで完結し、パソコンとインターネット回線さえあれば、すぐに始められます。主な仕事内容は企業が発信しているメディアや、ブログなどの記事を執筆することです。

家事代行は主に主婦を中心として、家事が得意な人に人気の副業です。

共働き世帯が増えているため、年々需要が増加しています。主な仕事は依頼者の自宅を訪問し、料理や洗濯、掃除などの家事全般を代行することです。

ハンドメイド販売は、アクセサリーやバッグなど、自作のハンドメイド作品を販売する副業です。趣味を実益に変えることができ、空いた時間に取り組めるため人気があります。

動画編集はスキル次第で自宅でもできる仕事です。YouTubeなどの動画配信の増加に伴い、編集を外注するクライアントが多く、副業としての需要が高まっています。

ただし、副業を始める前には、現在の職場の規則を確認し、副業が許可されているかを確認してください。

投資・新NISAを始める

長期的な視点で考えると、貯金だけでなく投資を通じて資産を増やすことも一つの方法です。特に、新NISA（少額投資非課税制度）を利用することで、投資による収益が非課税となり、より効率的な資産形成が可能となります。

新NISAは2024年からスタートした、資産形成を支援する国の税制優遇制度です。

新NISAでは、非課税保有期間が無期限となり、投資家は非課税利益をより長期間、無制限に受けられます。また、年間の非課税投資枠が最大360万円まで拡大され、生涯非課税限度額は1,800万円となりました。

新NISAを始める場合、最初に金融機関で新NISA口座を開設しなくてはなりません。多くの金融機関では、これらの申し込み手続きをインターネット上で行えます。

ただし、投資はリスクも伴うため、自分のリスク許容度や投資知識を理解した上で始めることが重要です。

節約をする

収入を増やすだけでなく、支出を見直して節約することも重要です。生活費の見直しや無駄遣いの削減など、日々の生活の中で改善できる点を見つけることで、実質的な収入を増やすことができます。具体的には、毎月の固定費となる保険料や水道光熱費の見直し、不要なサブスクリプションサービスの解約、カーシェアを検討することがあげられます。